子育て中の主婦の方にとって、子育てや家事と仕事との両立はとても重要なテーマです。
子育てが一段落するまでは仕事をしないという方もいれば、上手く両立させている方もいます。
雇用形態別にそれぞれの働き方のメリットやデメリットについてご紹介します。
正社員のメリット・デメリット
働き方が多様化している昨今においても、最も一般的な雇用形態が正社員です。
正社員のメリットは無期雇用となるため、業績不振によって会社が倒産したり、リストラでもない限りは長期間にわたり安定して働くことができます。
また、勤続年数に応じて昇給や昇格、ボーナスが支給されるところも多く、経済的にも安定する雇用形態といえます。
また、社会保険や住宅手当、資格手当の支給や社員寮、社宅といった給与以外の福利厚生面でのメリットも大きいのが特徴です。
一方デメリットとしては、午前9時から午後5時までなど、決まった勤務時間は拘束され、仕事や部署によっては好きなタイミングで休暇が取れないなど、時間的な融通が利かない面があります。
業種によってはフレックス制が導入され、勤務開始時間や終業時間をある程度までは個人の都合で決められる会社もありますが、それでもコアタイムとなる勤務時間は変更することができません。
また、仕事内容によっては残業や休日出勤、転勤や異動もあります。
さらにそれなりの責任のあるポジションに就いた場合や少人数の小さな会社の場合、子供の急病などで休みたい時に休めなかったり、子供が夏休みに入ってもなかなか休暇が取れない場合もあります。
待遇面では他の雇用形態よりもメリットが多いですが、その反面融通が利かない面もでてきます。
契約社員のメリット・デメリット
雇用期間が予め決められているのが契約社員の特徴です。
メリットとしては雇用が有期であることから、正社員よりも入社するための敷居が低く、比較的採用されやすい傾向にあるといえます。
また、正社員と同じ仕事をしたり、専門性の高い仕事を経験することもできるので、それなりのキャリア形成が可能になるという側面があります。
さらに会社によっては、勤務実績などに応じて契約社員から正社員に登用される場合があります。
デメリットとしては、契約期間の満了後に契約更新がなければ離職しなければならず、安定的な長期雇用が保障されていません。
また、給与面では正社員よりも低い傾向にあり、同じ仕事でも正社員よりも低い給与となっている場合もあります。
住宅手当や扶養手当、社宅などの福利厚生が受けられず、退職時の年齢まで雇用が継続される保障がほぼないために退職金の支給も期待できません。
派遣社員のメリット・デメリット
派遣社員は人材派遣会社との雇用契約により、派遣先となる企業で働く雇用契約のことです。
つまり、雇用される会社と実際に働く会社が異なります。
メリットとしては、1つの会社に縛られず、様々な会社で就業経験を積むことができる点が挙げられます。
また、給与面では契約社員よりも高いことも多く、本人の適正などに応じてある程度までは派遣先を選ぶなど希望を伝えることができます。
デメリットとしては、派遣先となる企業はすべて派遣会社と派遣先企業との契約によって決まるため、いつまでどこで働くのかといった決定権限はすべて派遣会社に委ねられています。
仕事にも慣れてきて、その職場が気に入ったとしても、その会社でいつまで働けるかがわかりません。
また昇給がある企業は少なくボーナスが支給されないなど、正社員に比べて収入が少ない傾向にあります。
パートのメリット・デメリット
パートは働く曜日や勤務時間などの条件を雇用主との間で自由に決められる雇用契約です。
メリットとしては、シフトなどを自分のライフスタイルに合わせて自由に決められる場合が多く、育児や家事などとの両立がしやすいのが特徴です。
特に子供が小さいうちは何かと手が掛かり、急な発熱などで仕事を休まなければならなくなっても、融通が利くのがパートの良さです。
夫の転勤や家庭の事情の変化などにより、仕事を急に辞める必要が出ても正社員に比べて退職しやすいのもメリットです。
さらに夫の扶養控除の範囲内で働くなど、柔軟な働き方ができ、最近ではパート型の派遣社員も増えてきています。
デメリットとしては給与が低く、任される仕事の種類も限定されており、あまり選択肢がない点が挙げられます。
賞与や退職金はないことが多く、生涯賃金という面では最も低い雇用形態となっています。
まとめ
様々な雇用形態のメリットとデメリットをご紹介しましたが、どの雇用形態がいいかは人それぞれで一概にはいえません。
ただし一般的になってきた在宅ワークなども含め、働き方自体が多様化しており、子育てが一段落するまで待たなくても、上手く両立できる仕事が増えてきているのは確かです。
経済面、生活面を考慮し自分にあった働き方を見つけましょう。